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zoom RSS ダウ理論が告げる米株の調整入り!

<<   作成日時 : 2015/06/08 16:52   >>

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「ダウ理論」として知られる、1世紀前に生まれた株式市場分析ツールが発している警告信号が、株価は下げに向かうのかという議論に拍車をかけています。

ダウ理論によると、ダウ工業株30種平均が高値を更新し続けるには、米大手航空会社や鉄道会社、運送会社の一部で構成されるダウ運輸株20種平均の高値更新が伴わねばならないと言うのです。したがって、運輸株平均が停滞する場合、全面的な株安の予兆になり得ると言うのです。

ダウ運輸株平均は現在、年初来で6.9%安となっており、昨年12月29日以降は高値を更新していません。航空大手デルタ航空は13%、宅配大手ユナイテッド・パーセル・サービス(UPS)は9.6%、鉄道大手CSXは5%、それぞれ下落しました。

それに対し、ダウ工業株平均は0.2%上昇し、直近では5月19日に最高値を記録しました。

2つの株価指数の推移がどれほど密接かを踏まえると、運輸株の下落は特に注目に値します。ネッド・デービス・リサーチによると、ダウ工業株とダウ運輸株は1900年以降、共に半分以上の期間は過去200日の平均を上回っているそうです。

米景気回復にばらつきが見られる中、こうした対比に注目が集まっています。米労働省が5日発表した5月の非農業部門就業者数(季節調整済み)は前月比28万人増となり、伸びはアナリスト予想を上回りました。しかし、国際通貨基金(IMF)は4日、米国の経済成長率見通しを下方修正し、連邦準備制度理事会(FRB)のタルーロ理事は米経済が「多少失速した」ようだと述べました。ダウ工業株は約4年にわたり「調整(10%の下げ)」なしで上昇した後、売られやすくなっているとの懸念には関心が深まるばかりです。

ウェルズ・ファーゴ・プライベート・バンクの地域最高投資責任者(CIO)、ジョン・リンチ氏は、どういった材料が株価急落を招くかは言明できないとしつつ、急落間近という理由から運輸株に注目していると述べています。(続きはWSJで)

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