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zoom RSS 9億人が飢餓の中で苦しむ一方、捨てられる食料!

<<   作成日時 : 2013/09/24 19:40   >>

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飢餓に苦しむ人が途上国を中心に9億人近くいる一方で、生産した食料の3分の1、年間13億トンが捨てられているのです。それは生産現場であったり、流通の過程だったり、小売りの際や、家庭などにおいて大量の食糧が破棄されているのです。例えば小売市場で破棄される大量のオレンジ、まだ食べられるのにトラックで破棄場へと運ばれるパンなどです。21日から公開されているドイツのドキュメンタリー映画「もったいない!」で次々映し出されるのはこうしたシーンの連続です。「大量の食糧破棄は、食料価格の高騰や市場の不安定を招き、ひいては飢餓につながる」と指摘しています。

農林水産省の2010年度の推計では食べられるのに捨てられた「食糧ロス」は1年間で500万〜800万トンもあり、国内での米の収穫量である850万トンに匹敵しているのです。食品ロスの内訳は、食品メーカーや小売店などで発生する事業系のごみが300万〜400万トン、家庭で発生するごみが200万〜400万トンもあるのです。

メーカーでは、小売店からの要望に素早く対応するため、在庫を抱えて小売店への納品期限を過ぎてしまったり、印刷ミスや、外装箱の一部が壊れてしまったりしたものなどを捨てています。小売店では、長く保存できない食料の「消費期限」や、冷蔵庫や常温で保存がきく食品の「賞味期限」とは別に、独自に設定した「販売期限」に合わせて早めに商品を捨てているのです。家庭では食べ残しや、食べる前に腐ったり消費期限が切れたりして捨てられる食品などが当てはまります。それと野菜や果物の皮の剥き過ぎも含まれています。

食品廃棄に詳しい名古屋大生命農学研究科の淡路准教授によると、加工品の材料となる野菜がメーカーなどに届く前、農家など生産者の段階でも多くの食品が廃棄されていると言います。豊作で価格が暴落し出荷を取りやめた野菜、大きさや形が規格外で出荷できない野菜などです。こうした廃棄は農水産省が定義する「食品ロス」には含まれません。廃棄されたごみの一部は家畜の飼料や肥料、再生エネルギーとして利用されるのですが、日本では毎年1337万トンが焼却や埋め立て処分されているのです。「エンルギーをかけて生産したものを、エネルギーをかけて燃やしたり捨てたりしている」と淡路准教授は指摘しています。

映画「もったいない」は東京都目黒区三田の都写真美術館ホール(10月11日まで)や名古屋市東区東桜の名演小劇場(10月25日まで)で上映中です。

こうしたことを減らすには流通過程で「賞味期限が製造から3分の1過ぎた加工食品を出荷しない」と言う食品や流通業界の暗黙のルールを変える必要があります。欧米では4分の1〜2分の1の期限が残っていれば納品できるのです。消費者としても店頭で期限の古い商品と新しい商品が並んでいると、新しいものが先に売れ、結局古いものが残って廃棄されてしまうのです。消費者が前に並んでいるものから順番に買うだけでも随分変わるのです。

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